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日本の平均年収はいくら？性別、年代、都道府県別で紹介
大山奏K.Ohyama
1：平均年収と中央値の違いとは？
自分と同世代の人はどれくらい給与をもらっているのかな、と気になったときに出てくる言葉が「平均年収」と「中央値」。平均年収のほうが、全体の平均値を表しているため指標としてはいいと思われがちですが、実際はすごく年収が高い人と低い人が混ざっているため現実からは離れやすくなります。そこで出てくるのが中央値です。
中央値とは、数値の小さい順に並べたときに真ん中にくる値のことを示しており、こちらのほうが実際の感覚に近くなります。例えば、以下のような10の年収データがあったとします。
150・220・300・340・360・400・450・600・800・1,000（万円）
このとき、パッと見て感覚的に普通だなと思えるのは、350～400ではないでしょうか。ですが、この数の平均値は462となり、1,000に引っ張られて少し高めになってしまいます。これに対して中央値はと言うと、360です。平均年収などのデータを見るときには、これらのことを参考にしてくださいね。
2：日本全国の男女別平均年収
ではここから、「令和元年分分民間給与実態統計調査」（国税庁）を参考に、日本の男女別平均年収を見ていきましょう。
（1）男性の平均年収
令和元年の男性の平均給与は539万円。正規雇用の男性の給与平均は561万円、非正規雇用では225万円となっています。やはり正規か非正規かでかなりの差が生まれていますね。
（2）女性の平均年収
令和元年の女性の平均給与は295万円。正規雇用の女性の給与平均は388万円、非正規だと152万円となっています。女性のほうが、全体的に男性より低くなっています。
ちなみに、この平均給与ですが、平成24年からずっと上昇傾向だったのに対し、令和元年は平成30年と比べて1％の落ち込みとなっています。
3：東京が1位？日本の都道府県別平均年収ランキング
日本の中ではどこの平均年収が高いのでしょうか。「令和2年賃金構造基本統計調査 都道府県別」（ 厚生労働省）を参考にご紹介します。
第1位：東京都・・・373.6万円
第2位：神奈川県・・・335.2万円
第3位：大阪府・・・320.4万円
第4位：愛知県・・・314.1万円
第5位：京都府・・・310.3万円
やはり、首都である東京の賃金がいちばん高いという結果になりました。しかも、2位の神奈川と比べても30万円以上の差があります。ちなみに全国合計では307.7万円です。
4：日本の年収分布！年代別平均年収
年齢階層別では日本の平均年収はどのように推移しているのでしょうか。「令和元年分民間給与実態統計調査」で見てみましょう。
（1）20代
20代前半の男性の平均給与は278万円、女性は248万円。平均すると264万円です。20代後半の男性の平均給与は403万円、女性は328万円。平均は369万円です。
20代は前半と後半で給与額が一気に上がるという特徴があります。20代後半と言えば、仕事を覚えて自由にできることも多く、楽しみが増してくる時期ですよね。
（2）30代
30代前半の男性の平均給与は470万円、女性は321万円。平均では410万円です。一方、30代後半の男性の平均給与は529万円、女性は313万円。平均では445万円です。
30代になってからも男性の給与は上がり続ける傾向にある一方で、女性の年収は下がります。これは出産などで仕事を一時期離れることが理由のひとつと思われます。
（3）40代
40代前半の男性の平均給与は582万円、女性は318万円。平均では476万円です。40代後半の男性の平均給与は629万円、女性は324万円。平均すると499万円です。
40代は働き盛りの時期。男性の給与はどんどん上がり、女性の倍近くになります。逆に女性の給与はそれほど年齢によって変化はありません。
（4）50代
50代前半の男性の平均給与は679万円、女性は320万円。平均では525万円、50代後半の男性の平均給与は686万円、女性は301万円。平均すると518万円となります。
男性は人生の中でもっとも給与が多くなる時期です。その後退職を何歳でするかによって、バラつきが見られるようになります。
5：平均給与は参考までに
日本の平均年収を正規・非正規や男女別に分けて見てきました。ただこれらは平均値なため、収入が高い人に引っ張られて上がる傾向があります。もし自分の年収が平均よりも下だったとしても、そのせいで悩む必要はありません。あくまでも参考程度にとどめておいてください。
いまの収入に満足できないというのであれば、副業を始めたり、転職を考えたりなど、具体的なアクションを起こしてみてはいかがでしょうか。
【参考】
「令和元年分民間給与実態統計調査」 – 国税庁
「令和2年賃金構造基本統計調査」 – 厚生労働省
「令和2年賃金構造基本統計調査 都道府県別」 – 厚生労働省
